土地探しから家を建てるコツ（戸建編）｜一般社団法人大阪府宅地建物取引業協会公益社団法人全国宅地建物取引業保証協会大阪本部

不動産取引入門

土地探しから家を建てるコツ（戸建編）

2026/04/01 カテゴリー：取引の流れ住まい探し（相場・業者選びなど）

　土地から探して家を建てようとした場合、どのタイミングで、なにをどのようにイメージしながら確認していけば良いのかを教えてください。

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　土地から探して新築の戸建を建てる際のコツは、事前にチェックする項目と総予算などの検討をしてから、実際に足を運び、現地を見る経験を積んでいくことです。

　まず、最初に土地に対してどれくらいの予算を割り当てるのか？建物や諸費用についてどれくらいの予算を割り当てるのか？をしっかりと決めることが大切で、インターネットや不動産業者などから得た情報をもとに、実際に現地を自分自身の足で歩き、現地を見る経験を積み、土地の相場観を事前に理解しておきます。その上で、土地と建物、その附帯、外構及び諸費用を合わせた総予算を考え、今後想定されるライフスタイルの中で、無理のない範囲で住宅ローン等の返済計画も含め、資金計画を立てましょう。
　土地購入費用だけでなく設計費用や建築費用、税金や諸費用（登記や水道分担金等）も含めて大きく予算を組んでおきます。建物完成後、カーテンや照明器具、空調、家具や家電製品等附帯するものだけでも、相当なコストがかかることをイメージしておきます。これらの費用と住宅ローン等も含めた総合的な予算をたてた上で土地を選定していくことが重要です。

　そして、生活の利便性（交通アクセスや周辺施設）を確認し、最寄り駅からの徒歩での距離や、車等での主要道路へのアクセス、ご家族の仕事場やお子様の通う学校等へのアクセス、買い物施設や病院、役所等の公共機関へのアクセスなどに加えて、そのエリアの地盤の状態や市町村等が提供するハザードマップにより自然災害による影響の有無を確認しておくことが重要です。
　例えば、その土地の地盤が強くない場合、基礎の補強にコストがかかり資金計画の変更が必要な場合もあるため、その土地が居住するための建物を建築するのに適しているかどうかを確認します。そして、その土地が用途地域（※１）として定められている場合は、その区分によって建物の高さや使い方が制限されている場合がありますので、店舗併用住宅などを検討している場合や3階建てを検討している場合には、検討している物件の建築が可能か確認します。

　また、前面道路の幅員が狭すぎると道路斜線制限等（※２）で制限されることや、車などの出入りや電柱の位置などに気を使うこともあるので、前面道路の状態を細かく確認しておきます。前面道路が私道の場合、所有者から通行や掘削の同意を得ることができるか、という問題もあるため、前面道路が公道なのか私道なのかも役所で確認しておいた方がよいでしょう。
　併せて、土地に関する法律や建築規制も確認しておきます。建物の高さ制限や防火規制などがあり、たとえば壁面後退等で境界線から外壁部分を1.5ｍ空けて配置するエリアなどもありますので、こうした規制に合わせて設計する必要があります。
　そして、周囲の環境が今後どのように変化していくのかも想像しながら購入について検討していくと良いです。

　次に、理想の家をイメージしながら家の間取りやデザインを決めます。家族構成やライフスタイルにあわせて将来を見据えながら、書斎等や家事室、子供部屋の数や収納スペースの容量を十分に考えて間取りを考えていきます。複数の会社に見積もりを依頼し、詳細な内容や工期、アフターサービスなどを比較して決めることが大切です。
　そうして、信頼できる建築会社を選ぶわけですが、間取りの細かいピッチ（メーターモジュール（1000㎜）や尺モジュール（910㎜））などの特徴も含めて、施工実績が豊富で信頼できる会社を選び、細部まで検討を重ね打合せをしていきましょう。

　また、家を建てる場所の周囲の家と調和したデザインにすることも、地域の景観や周囲との関係を考慮する点で重要です。そして今後の住まいづくりにおいてはネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）にすることを検討するなど、環境に配慮した家づくりをすることも大切です。
　なお、土地を購入する際、建築条件が付く場合（例えば、指定の建築会社で建てなければならない、外観や間取り、仕様などの制約がある等）もあるため、その場合は細かい制限などを確認しておきましょう。希望するデザインや自由度が制限されることもあります。
　自分や家族にとって最適な家を建てるためには、時間をかけてしっかりと準備することが大切です。

　これらのコツを押さえて計画を進めることで、満足のいく家づくりができ、土地探しがよりスムーズになると考えられます。

（※１）都市計画法に基づいて、土地の利用方法を制限することにより、それぞれの地域で、建てられる建物の種類や大きさ、高さなどを制限し、計画的な街づくりや、住みやすい環境の維持を図るための規制。

（※２）建築物の高さを制限することで、道路の採光や通風を確保し、周辺の建物への圧迫感を軽減するための規制。

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